シンポジウム「フェアトレードショップ大集合」の様子=東京都渋谷区で4日、黒井孝明撮影
全国のフェアトレードショップの店主らを招いたシンポジウム「フェアトレードショップ大集合」が4日、東京のウィメンズプラザ(渋谷区)で行われ、フェアトレードをめぐる今後の課題や展望などについて意見が交わされた。主催は東京のプロジェクト・パッチワーク(長谷川輝美代表)。
フェアトレード(公正取引)とは、発展途上国の現地生産者と製品・原料などを公正とされる価格で取引きし、地元生活者の生活水準を安定させることを目指す運動。主に取り扱われているのはコーヒー、チョコレート、衣料、手工芸品などが知られる。
冒頭、基調講演した拓殖大学国際学部の長坂寿久教授は、近年、数千億規模の世界市場が高い伸び率を見せており、なかでも欧州市場が好調であることを踏まえ、「(フェアトレードは)ニッチ市場以上の存在になってきており、そういう意味では世界でフェアトレードブームが起きている」と紹介した。
大手百貨店やコーヒーショップなどでもフェアトレード商品が取り扱われ日本でも認知度が広まった一方で、個人業者が多い従来のフェアトレードショップは生き残るための工夫が必要となった。長坂教授は信頼性やボランティアとの連携の強化、独自ブランドの開発などを述べて大手業者との差別化を提案した。
続いて行われたパネルディスカッションでは北海道から九州まで6店舗の女性店主が参加して店舗の様子などが話された。
ほとんどの店舗では女性客が多く訪れると紹介された一方で、「客層の男女の割合がシンポジウムの会場と同じような感じ(男4対女6ほどだった)」という熊本県の店舗もある。こちらでは大学生などと連携して活動の幅を広げており、9割が女性客であるほかの店舗と比べて男性客が多い理由は「可愛らしい女子大生が店員にいるから?」(同店主)との見方も。
会場には150人ほどが訪れ、参加者の意見に耳を傾けた。