暮らし
温暖化の原因は？オゾン層破壊かＣＯ２か……正解は１割！？
ENVIROASIA2006/04/04
国立環境研究所の調査で、地球温暖化の仕組みを誤って捉えている人が多いことがわかった。温暖化に関する関心が高まっている一方で、知識が伴っていない。知識があればいいというものではないが、あれば行動に深みも増すかも知れない。
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「オゾン層が破壊されると太陽光が強く照らすようになり地球が温暖化する」。地球温暖化の仕組みをこのように誤って捉えている人が多いことが、国立環境研究所の調査でわかった。この調査は２月、環境問題にある程度の関心を持つ首都圏の２０歳代〜５０歳代の男女３９人を６グループに分け、聞き取りで行なったもので、逆に、二酸化炭素（ＣＯ2）が原因と正しく答えた人は、１割にも達しない、という結果が出た。 温暖化とは、地球の平均気温の上昇と気候変動が生じ、様々な影響が起こる現象のことである。気温の上昇に伴い、海面上昇や自然災害、農林業への影響、生態系破壊、健康への影響など、多方面にそのインパクトが懸念される深刻な問題である。２００３年に環境省が実施した「環境にやさしいライフスタイル実態調査」によると、現在国民が関心のある環境問題として、温暖化が８０％（オゾン層の破壊５９％、大気汚染５５％）を占めるなど、国民の温暖化への関心の高まりも指摘されている。 温暖化の深刻さが注目され、その関心の高まっている中で、この正解率１割は驚きの結果である。２００５年２月に発効した京都議定書により、日本は２００８年から２０１２年の温室効果ガスの平均排出量を１９９０年に比べて６％削減することが義務付けられた。温室効果ガスとは、温暖化の原因となるＣＯ2を主とするガスのことである。６％削減を達成するために、地方自治体や企業はもとより、国民１人ひとりの取組の必要性が叫ばれている。 国民の温暖化への関心は高まっている事実とは裏腹に、今回の国立環境研究所の調査では、温暖化に対する知識のなさが明らかにされた。関心があるといっても知識が伴っていないわけである。温暖化抑制のためには、１人ひとりの実践行動が求められる。知識があればいいというものではないが、あれば行動に深みも増すかも知れない。だが、知識を深めれば、それが行動につながるのだろうか。科学的な知識は行動に結びつかないという報告もある。つまり、温暖化の原因を正確に知っているからと言って、その人が抑制につながる行動をするとは限らないということである。 ２００８年から始まる京都議定書の第１約束期間はすぐそこまで迫っている。この期間の削減目標である６％を達成するためには、早急かつ効果的な対策が求められる。筆者の調査によると、温暖化対策の進んでいるドイツでは、温暖化と関係するいくつかの行動は法制度で規制されており、その抑制行動の実行率が高いことがわかっている。日本の現状を踏まえた上で６％削減を達成するため極論を言うなら、知識の提供や啓蒙を通して、自発的な行動を求めるよりはむしろ、法制度の充実が急務なのではないだろうか。付け加えて重要な点は、自発にしろ規制にしろ、求められるものは私たち１人ひとりの具体的な実践行動である。 （原田卓） |
カリフォルニアのあつい大地と風車（イメージです）
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